床倍率とは？存在床倍率・必要床倍率と水平構面の検定（品確法・耐震等級2以上）

床倍率は、壁倍率が壁の強さを表すのと同じように、床（水平構面）の強さを表す指標です。

品確法の性能表示で耐震等級を2以上とする場合に、存在床倍率が必要床倍率以上かどうかをチェックします。

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床倍率とは何か（壁倍率との対比）

耐力壁は壁倍率で強さを表し、壁の長さ×壁倍率で壁量を求めます。

床倍率は、その床版です。

床（水平構面）が地震や風の水平力をどれだけ伝えられるかを、床倍率という値で表します。

ただし床は、壁のように「長さ×倍率」ではなく、床倍率そのもので判定します。

存在床倍率と必要床倍率はどう違うのか

存在床倍率は、実際の床組の仕様や火打ち材の入れ方で決まる、その床が持っている強さです。

必要床倍率は、その床が受け持つべき水平力から求まる、必要な強さです。

判定は、存在床倍率 ≧ 必要床倍率であればよい、という形になります。

床組の仕様ごとの存在床倍率の値は、品確法の評価方法基準（平成13年国土交通省告示第1347号）の表に定められています。

2つの床倍率の関係を整理すると、次のとおりです。

必要床倍率はどう求めるのか

耐震の必要床倍率は、おおむね次の形で求めます。

耐力壁線の間隔が広いほど、また必要壁量が大きいほど、床に求められる強さも大きくなります。

係数αや具体の数値は、品確法の評価方法基準（平成13年国土交通省告示第1347号）によります。

いつ床倍率のチェックが要るのか（耐震等級2以上）

床倍率は、品確法の性能表示に独自のチェック項目です。

耐震等級を2以上とする場合に、この存在床倍率と必要床倍率の確認が必要になります。

耐震等級1（建築基準法と同等）にとどめる場合は、床倍率のチェックは求められません。

建築基準法の水平構面（令第46条第3項）とどう違うのか

建築基準法は、床組・小屋組の隅角に火打ち材を入れる等の仕様を求めています（令第46条第3項）。

ただし、床の強さを床倍率という数値で検定する手続は、建築基準法にはなく、品確法の側にあります。

つまり、火打ちを入れる仕様は建築基準法、存在床倍率≧必要床倍率の数値チェックは品確法、という役割分担になっています。

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耐力壁の量は木造の必要壁量、床組の仕様は木造の床組・小屋組で扱っています。