構造計算ルートとは？令第81条の種類と規模別の選択基準（ルート1〜3・限界耐力計算）

構造計算ルートは令第81条に規定され、建物の規模と高さによってルート1〜3・限界耐力計算・大臣認定ルートに分かれます。

どの構造計算ルートを採用するかは、建築物の規模・高さ・構造種別によって決まります。

令第81条が採用できる計算の種類と対象建築物を定めており、法第20条第1項の区分と連動しています。

令第81条にはどんなルートが規定されているのか

木造建築物における構造計算の対象規模と各ルートの関係については、国土交通省の資料（下図）で整理されています。

建物の規模によってどのルートが最低限必要か

法第20条第1項の区分は令第36条の2で詳細化されており、構造種別・高さ・床面積によって「小規模（第四号・第三号）」「中規模・大規模（第二号）」「超高層（第一号）」に分けられます。

構造計算適合性判定はどのルートで必要か

ルート2（許容応力度等計算）のうち大規模な建築物、およびルート3（保有水平耐力計算）を採用する場合は、原則として構造計算適合性判定機関による審査が必要です（法第6条の3）。

ただし、ルート2を特定構造計算基準に適合することを確認できる建築主事等（「ルート2主事」）が審査する場合は、適合性判定が免除されます。

なぜ構造計算ルートが規模別に複数設けられているのか

建物が大きいほど地震被害の甚大さが増し、設計の誤りが取り返しのつかない結果になりかねません。

その一方で、小規模建築物に超高層ビルと同等の精度の計算を義務付けることは、技術的にも経済的にも不合理です。

そこで、規模・高さ・用途に応じて計算の精度と手間を段階的に変える複数のルートが設けられています。

大きな建物ほど精緻な計算（ルート3・大臣認定）を要求し、小さな建物は簡便な計算（ルート1）で対応できます。

これは「合理的な規制」という行政法規の原則に基づいた設計思想です。

現在の実務では一貫構造計算プログラムがルートを自動判定する。それでもルートの体系を自分の頭で整理しておかなければ、プログラムの出力が正しいかどうかを確認することができない。

この記事のカテゴリの記事一覧は構造計算にまとめています。